電気の資格を知ろう|種類・受験資格・試験の合格率

電気の資格を知ろう|種類・受験資格・試験の合格率

電気工事の仕事は多岐に渡るため、数多くの資格を取得していた方が仕事の幅を広げられます。電気に関する資格の中でもっともポピュラーなのは『電気工事士』の資格ですが、この他にも、電気工事施工管理技士や電気主任技術者など、電気に関する資格の種類は数多く存在します。

資格を取得すれば、自分の知識や技術力の証明になるので、持っておいて損はありません。ここでは、電気に関するさまざまな資格の種類を知りましょう。受験資格や試験の難易度なども参考にしてみて下さい。

電気工事士 ※資格受験の概要等:電気技術者試験センターWebサイト

電気工事士は、電気に関する資格の中でもっともポピュラーな資格です。電気工事士の資格には、入門編である「第二種電気工事士」と、上位資格である「第一種電気工事士」の2種類があります。初心者の方であれば、まずは第二種電気工事士の資格を取得するのがオススメです。

第二種電気工事士

第二種電気工事士を取得すると、一般住宅や小規模な店舗、事業所などで、電圧が600V以下の電気工事(配線工事や電気設備工事)などを行うことが可能です。第二種電気工事士は毎年10万人以上が受験している人気の資格で、独学でも合格を狙うことができます。受験資格もないので、これから電気工事士を目指す初心者の方にオススメの資格だと言えるでしょう。

受験資格 なし
合格率

筆記試験:50%~60%台

技能試験:60%~70%台

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第一種電気工事士

第一種電気工事士を取得すると、ほとんどの電気設備の工事を行うことが可能です。(電力会社などの電気事業用の電気設備を除く)担当する仕事の制限がなくなるため、電気工事士としての能力を最大限に活かすことができます。第一種電気工事士は、電気工事士として最終的に目指すべき資格となります。

受験資格 なし

※免状の交付を受けるには、5年以上の実務経験が必要となります。ただし、免状の交付前でも講習を受ければ、自家用電気工作物の低電圧部分の工事を行うことはできます。

合格率

筆記試験:40%~50%台

技能試験:60%~70%台

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電気工事施工管理技士 ※資格受験の概要等:施工管理技術検定Webサイト

電気工事施工管理技士の資格は、施工計画・施工図の作成・工程管理・安全管理など施工時の管理をするために必要とされています。電気工事の施工を行う際の工事計画や、施工図の作成などに従事する専門家で、国土交通省が定める国家資格です。

電気工事を行う場合は、施工日程や工事計画、施工図の作成、工事の工程・品質・安全の管理を行うことが必要です。こうしたあらゆる面を管理するのが「電気工事施工管理技士」の仕事です。

2級電気工事施工管理技士

受験資格 あり

※学科試験のみを受験する場合は、満17歳以上であればどなたでも受験可能。

合格率

学科試験:40%~50%台

実地試験:60%~70%台

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1級電気工事施工管理技士

受験資格 あり

※電気主任技術者や第一種電気工事士の免状交付を受けた人は、試験を受けるのに必要な実務経験年数が短縮または、年数を問わずに受験することが可能です。

合格率

学科試験:50%~60%台

実地試験:40%台

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ひとくちメモ

合格者のみが受けられる「監理技術者」

難関資格ですが、合格者は講習と試験を通過すれば「監理技術者」の認定を受ける事ができます。「監理技術者」は、公共工事に必ず従事しなければならない建設業界では、必要不可欠な存在です。資格と併せて取得しておけば、転職時に有用な資格となります。

電気主任技術者 ※資格受験の概要等:電気技術者試験センターWebサイト

電気主任技術者は、ビルなどの電気を扱う場所の、配電設備や配線等の保安監督を行うことができる資格です。発電所や変電所、それに工場・ビルなどの受電設備や配線など、電気設備の保安監督業務に携わることができます。電気設備を設けている事業主は、工事・保守や運用などの保安監督者として、電気主任技術者を選任しなければならないことが法令で義務付けられているため、社会的評価が高い資格とされています。略称で、電験(でんけん)と呼ばれることもあります。

第三種電気主任技術者(電験三種)

受験資格 なし

※第三種電気主任技術者は4科目あり、科目全てに合格することが必要です。

合格率 7~9%(4科目合格の場合)
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第二種電気主任技術者(電験二種)

受験資格 なし

※第二種電気主任技術者は一次試験と二次試験があります。

合格率

一次試験:20%台

二次試験:10%~20%台

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第一種電気主任技術者(電験一種)

受験資格 なし

※第二種電気主任技術者は一次試験と二次試験があります。

合格率

一次試験:20%台

二次試験:10%以下(約4%程)

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電気通信の工事担任者 ※資格受験の概要等:電気通信国家試験センターWebサイト

工事担任者は、電気通信回線(インターネット回線・電話回線・光回線)などの端末設備等を接続するために必要とされている資格です。例えば、光ファイバーにパソコンや電話機の接続を行ったり、オフィスなどでインターネットを使うときのLAN構築を行ったりします。

工事担任者の資格には7つの種類があり、AI種とDD種があります。AI種はアナログ設備(一般的な電話機やホームテレホン等)の工事ができ、DD種はデジタル設備(光回線等)の工事を行うことができます。また、情報通信の設備工事ができるだけでなく、保守や管理、工事の監督などの仕事にも携われるようになります。※資格の種類によって工事の範囲が変わります。工事担任者の試験に、受験資格はありません。

AI種

アナログ設備の工事ができるAI種の資格には、AI第一種・AI第二種・AI第三種の3種類があります。資格の種類によって扱うことのできる工事の範囲が異なります。また試験の難易度も、第三種<第二種<第一種というように難しくなっていきます。 AI種の合格率・難易度を詳しく見る

DD種

デジタル設備の工事ができるDD種の資格には、DD第一種・DD第二種・DD第三種の3種類があります。資格の種類によって扱うことのできる工事の範囲が異なります。また試験の難易度も、第三種<第二種<第一種というように難しくなっていきます。 DD種の合格率・難易度を詳しく見る DD第三種の合格率・難易度を詳しく見る

AI・DD総合種

AI・DD総合種は、AI第一種とDD第一種の両方の工事範囲を含み、工事担任者としてすべての端末接続工事に対応することが可能です。AI・DD総合種は、工事担任者として最終的に目指すべき資格だと言えるでしょう。 AI・DD総合種の合格率・難易度を詳しく見る

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電気通信主任技術者 ※資格受験の概要等:電気通信国家試験センターWebサイト

電気通信主任技術者は、事業用電気通信設備を施工・維持・運用する監督になるための資格です。事業用電気通信設備を施工する場合は、総務省令が定めた技術基準を満たす必要があります。また、事業ごと自主的に維持・運営しなければなりません。そのための監督をするのが電気通信主任技術者です。電気通信事業と通信機器・システムの急速な発展に伴い、電気通信主任技術者の需要は今後さらに伸びることが予想されるでしょう。

電気通信主任技術者の資格には、ネットワークを構築する設備によって、伝送交換主任技術者と線路主任技術者の二つに区分されています。

伝送交換主任技術者

電気通信業の用に供する伝送交換設備およびこれに附随する設備の工事、維持、運用(伝送交換設備とは、線路設備以外のものといった幅広い概念があり、無線設備・受電設備・発電設備などが含まれます)

受験資格 なし
合格率 10%~20%台

線路主任技術者

電気通信業の用に供する線路設備およびこれに附随する設備の工事、維持、運用(線路設備とは、有線通信に使用する電線類やそれに附随する設備の事です。例えば、電信柱に敷設されている電話回線、海底ケーブルなどがあります。)

受験資格 なし
合格率 10%~20%台

その他の資格(電気・設備・管理系資格)

消防設備士※資格受験の概要等:消防試験研究センターWebサイト

劇場やデパート・ホテルなどの建物は、その用途・規模・収容人数に応じて、屋内消火栓設備やスプリンクラー設備、自動火災報知設備などの消防設備等または特殊消防用設備等の設置が法律により義務付けられています。そして、それらの点検・整備・工事などを行うには、消防設備士の資格が必要となります。

消防設備士の資格には、点検・整備のみを独占的に行うことができる「乙種」と、点検・整備・工事を行うことができる「甲種」の2パターンがあります。さらに、乙種は1類~7類まで、甲種は1類~5類まであり、資格の種類によって扱うことのできる設備が異なります。

受験資格 乙種はなし/甲種はあり
合格率 消防設備士の合格率・難易度を詳しく見る
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認定電気工事従事者

認定電気工事従事者は、最大電力が500キロワット未満の自家用電気工作物のうち、電圧が600ボルト以下で使用する電気工作物の電気工事(簡易電気工事)に携わることのできる資格です。(電線路に係るものを除きます)

認定電気工事従事者は、試験を受けなくても、「申請」または「講習受講後⇒申請」するだけで認定証を取得することが可能です。ただし、認定電気工事従事者の資格だけでは、第二種電気工事士の工事範囲はカバーできません。⇒ 認定電気工事従事者の資格について詳しく見る

特殊電気工事資格者

特殊電気工事資格者は、自家用工作物(最大電力が500キロワット未満)の電気工事のうち、「ネオン工事」と「非常用予備発電装置工事」に携われることができる資格です。特殊電気工事資格者は、ネオン工事と非常用予備発電装置工事でそれぞれの資格があるため、両方の工事をできるようになりたい場合は、別々で認定証の申請を行う必要があります。

資格を取得するには…

特殊電気工事資格者
(ネオン工事)
認定講習を受講、またはネオン工事技術者試験を受験
特殊電気工事資格者
(非常用予備発電装置工事)
認定講習を受講、または自家用発電設備専門技術者試験を受験

エネルギー管理士

エネルギー管理士は、電気・ガスなどのエネルギーを消費する工場や事業所で、エネルギー使用量や使用方法の監視を行ったり、設備の管理や回線を行ったりするための資格です。

受験資格 なし

※エネルギー管理士の資格取得方法は、試験と研修の2パターンがあります。試験を受ける際、受験資格は特にありません。また、熱分野と電気分野に分かれていて、いずれかを選択して受験することが可能です。試験に合格後、免状を申請するには1年以上の実務経験を積む必要があります。

研修を受ける場合は、研修終了までに3年以上の実務経験を積む必要があります。研修後の修了試験に合格すると免状が交付されます。

合格率 20%~30%台

その他の資格(安全・衛生系資格)

高所作業車運転者

電気工事では高所作業が発生することがあります。その際に必要なのが「高所作業車運転者」の資格で、作業床の高さが10メートル以上の高所作業車の運転(道路上を走行させる運転を除く)の業務に携わることができます。こちらは国家資格ではないので、講習と修了考査で取得できます。
※技能講習は都道府県労働局長登録教習機関において行われています。

電気取扱者(低圧、高圧・特別高圧)

電気取扱者には、低圧電気取扱者と高圧・特別高圧電気取扱者があります。電気取扱者は、現場で作業をする作業員の安全面を見る資格で、労働安全衛生法によって定められている特別教育の1つです。既定の講習を受講することで資格を得ることができます。

職長・安全衛生責任者教育

職長・安全衛生責任者教育は、現場の職長や安全衛生責任者として、作業員への指示出し・安全面の確保、作業員の教育・指導・是正、作業現場で使用する用具類の点検・保全などの業務を行うための資格です。
既定の講習を受講することで資格を得ることができます。

玉掛け作業者

玉掛け作業者の資格は、建設現場で重い荷物をクレーンのフックに掛けたり外したりする作業をするための資格です。使用するクレーンの吊り上げ荷物の重さが1トン未満の場合は「玉掛け特別教育」、吊り上げ荷物の重さが1トン以上の場合は「玉掛け技能講習」を受講しましょう。既定の講習を受講することで資格を得ることができます。

高圧ケーブル工事技能認定

各地区(東北、関東、関西、九州)の電気協会が主催する「高圧ケーブル工事技能認定講習会」を受講することで得られる資格です。なお、技能講習会の受講には、第一種電気工事士免状所持者、または第二種電気工事士免状取得後5年以上の工事経験が必要です。

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